
今回は「合格を最優先」にした氷河期世代公務員採用試験の受験先選定テクニックをご紹介します。
氷河期世代採用試験は競争倍率がハンパないので、能力に不安のある方がまともに挑んでも合格の見込みは薄いです。
そこで当サイトは、競争倍率、ライバルの質、選考方法の3つの視点から「どこを受験すれば合格できるか?」を徹底分析。とにかく合格のみを目標に据えた禁断の情報戦略を公開します。
秘伝1 1次試験通過率の高い自治体を選定しよう
公務員試験は第1関門の筆記試験で大部分の受験者が落とされます。
ですから受験者は皆、必死に試験対策をするわけですが、合格を最優先するなら「そもそも1次試験通過率の高い自治体」に狙いを絞って受験した方が効率的です。
実は氷河期世代採用試験の筆記試験通過率は同じような規模の自治体でも結構違います。例えば、下記は山口県周南市と鳥取県米子市(どちらも人口約14万人)の選考試験の実施状況を比較したデータになりますが、採用予定数が同じ人数であるにも関わらず、1次試験通過率が3倍近く異なります。
両者を比較した場合、米子市より周南市を受験した方が筆記試験が苦手な方には有利そうです。
採用予定 | 受験者数 | 1次合格 | 1次倍率 | 2次以降合格 | 2次以降倍率 | 最終合格 | 全体競争倍率 | |
米子市 | 2名程度 | 110 | 11名 | 10 | 2名 | 5.5 | 2名 | 55 |
周南市 | 2名程度 | 101 | 30名 | 3.4 | 6名 | 5 | 4名 | 25.3 |
注:周南市は3次試験まであり最終合格は4名。
秘伝2 ライバルの質が高そうなエリアを避けよう
ライバルの質は勝敗に大きく影響するため、質の高い人材が揃っている機関や人気の自治体は避けましょう。
具体的には一都三県に京都大阪です。日本の大学進学率は教育機関の充実度と密接な関係にあるため、これらの自治体には学力の高いエリート層が多数存在しています。
大学進学率ランキング
京都府 65.87%
東京都 65.13%
兵庫県 60.90%
神奈川県 60.70%
広島県 60.64%
大阪府 59.64%
奈良県 59.41%
愛知県 58.08%
埼玉県 57.43%
福井県 55.98%
また、政令指定都市や中核市も同様の理由で避けましょう。いずれも都会で便利ですが、合格優先ならこういう自治体は避けるべきです。
秘伝3 教養試験は捨ててしまえ
学力に自信のない方が合格を目指すなら「社会人基礎試験」の自治体を受験しましょう。
教養試験は最初から捨てます。むしろ捨てない限り勝負にならないと言って良いです。
理由は教養試験は出題科目が多く、学生時代の努力が反映されやすくなっている試験だからです。氷河期世代の教養試験はさほど難しいものではありませんが、それでもマトモに努力してこなかった層が短期間の修行で太刀打ちできるようなものではありません。
その点、社会人基礎試験は考査科目が少なく、問題も教養試験以上に簡単です。当然勉強は必要ですが、科目数が少ない分だけリソースを集中しやすく、教養試験と並行して学習している連中と比べて優位に立てます。また、実施自治体も多いため対応できる受験先を確保しやすく、コスパの良さも光ります。
秘伝4 域外任用実績を調べよう
最後は域外任用実績について。
田舎の自治体には地縁的なアレがあるって聞いたことありますよね。小さな自治体だと辞退者が出てしまうと困るから、来てくれそうな人を重視するというウワサも耳にします。
所詮ウワサレベルの話ですが、域外受験者としては、そういう話があるだけでも結構心配になりますよね。
そういう時は自治体の人事課や総務課などに問合せたり、広報誌などを閲覧する方法が有効です。結構掲載されていたりするんですよ。
まとめ
氷河期試験は倍率が高くエリートばかりが合格すると言われていますが、戦略次第では学力に不安のある人でも合格できます。
ただし、学力に不安のある人が合格を掴むにはそれなりに計画的な動きが必要です。受験先やライバルの質、学習方法など十分に作戦を練ってから動きましょう。